訪問看護の対象者とは？病院付き添いはできるorできない？

病気や障害があっても自分の家や住み慣れた地域で暮らしたい、そんな希望を叶えるのが、訪問看護の役割です。「訪問看護を利用したいけど自分の親は対象なのだろうか」、「通院への付き添いはできるの？」などいう疑問がある人もいるでしょう。そこで今回は、訪問看護の対象者や病院付き添いの可否について解説します。

訪問看護の対象者とは

訪問看護を必要としており、年齢を問わずかかりつけ医から訪問看護指示書の交付を受けた人が訪問看護の対象者です。訪問看護指示書の作成は、医療保険での算定となります。医療保険と介護保険が適用されますが、どちらが適用になるかは対象者の年齢などの条件により異なります。それぞれの対象者について確認していきましょう。

医療保険の訪問看護対象者

医療保険の訪問看護対象者となるのは、厚生労働大臣が定める疾病の方、精神科訪問介護が必要な方、病状の悪化などにより特別訪問看護指示期間にある方です。年齢別に見ると以下のようになっています。

40歳未満…医師が訪問看護の必要性を認めた方
40歳以上65歳未満…16特定疾病対象ではない方、もしくは介護保険第2被保険者ではない方
65歳以上…要支援、要介護に該当しない方、介護保険を利用しない方

医療保険における訪問看護は、子どもからお年寄りまで全年齢が対象です。

介護保険の訪問看護対象者

介護保険の訪問看護対象者となるのは、以下に該当する人です。

65歳以上（第1号被保険者）…要支援・要介護認定された方
40歳以上65歳未満（第2号被保険者）…16特定疾病対象者、もしくは要支援・要介護認定された方

介護保険適用の訪問看護は、原則として65歳以上の方が利用可能です。要支援や要介護認定された方は、医療保険ではなく介護保険が優先されます。
ただし、40歳～64歳の方であっても、対象となる疾病がある場合は介護保険内で訪問看護を利用することができます。また、介護保険の対象者でも厚生労働省指定の疾病だった場合、適用されるのは医療保険です。併用はできないため、まずは担当のケアマネジャーに相談するのがいいでしょう。

対象になる疾病の患者

16特定疾病と厚生労働大臣が定める疾病であれば、訪問看護の対象になります。

・16特定疾病…加齢を原因として、心身の障害が生じると認定された病気
（がん、関節リウマチ、骨折を伴う骨粗しょう症、認知症など）
・厚生労働大臣が定める疾病…訪問看護の利用ができると厚生労働大臣が定める疾病
（末期の悪性腫瘍、重症筋無力症、パーキンソン病関連疾患など）

医療処置が必要、重症というだけではなく、家に閉じこもりがちで寝たきりになる恐れのある高齢者、リハビリや服薬、在宅療養が必要な方など、かかりつけ医が必要性を認めたすべての方が対象です。

原則として訪問看護師は病院付き添いできない

訪問看護師は、医療保険・介護保険ともに通院の付き添いはできません。利用者の居宅以外のサービスを想定していないため、提供内容に受診同行や通院の付き添いが含まれていないのがその理由です。ただし、主治医との連携のため受診の前後に電話や手紙など、さまざまな方法で連絡を行うことはあります。
また、精神疾患と診断された、精神科や心療内科に通院しているといった方には、訪問看護とは別に精神訪問看護がありますが、こちらも同じく受診同行は支援内容に含まれておりません。

病院付き添いが必要…どうすればいい？

訪問看護では病院の付き添いができませんが、家族に通院介助を頼れない場合はどうすればいいのでしょうか。

通院介助を利用する

介護保険のサービスのひとつに、通院介助があります。通院介助は身体介護に該当しており、自宅から病院まで付き添い、移動介助をするなど、受診同行で身体介助が必要な場面は介護保険として算定可能です。要介護1～5に該当する方で、なおかつケアプランに通院介助が組み込まれていれば利用できる条件に当てはまり、通院介助を利用することができるでしょう。ただし、訪問介護は自宅でのケアを想定しているため、通院介助にはさまざまな制約があります。ケアプランを作るケアマネジャーに、通院介助を利用できるか相談してみましょう。

介護タクシーを利用する

車いすなどを使っており家から病院までの移動ができないといった方は、介護タクシーを活用しましょう。介護タクシーは、車いすやストレッチャーのまま乗車可能な福祉車両で、体が思うように動かせない方でも負担がありません。運転手は介護関連の資格をもっており、乗降介助などのサポートを受けることもできます。条件を満たせば介護保険の適用内となり、費用負担も軽くなるでしょう。

自費の付き添いサービスを利用する

訪問看護が医療保険や介護保険の適用対象外の場合、自己負担で病院付き添いサービスや外出支援を利用する方法もあります。病院の付き添いサービスを提供しているところも多いため、検討してみるのもいいでしょう。費用はかかりますが診察室の中まで付き添ってくれたり医師の説明をわかりやすく教えてくれたりと、手厚いサポートを行っているところもあります。ひとりでの受診が不安、家族がどうしても付き添えないというときにも安心です。

まとめ

看護が必要な状態であっても、住み慣れた自宅でそのまま生活したいと考える方は多いはず。訪問看護の対象になるには、まず主治医から訪問介護指示書が必要になります。サービスを利用したい場合は、かかりつけ医に相談してみることから始めましょう。さまざまな支援やサービスを活用しながら、自分や家族にとって最適な方法を探ってみてください。