在宅介護の必需品とは？おすすめグッズと知っておきたい介護用品の選び方について解説していきます。
在宅介護の必需品とは？
日本は2010年からすでに世界でもっとも多くの高齢者が暮らす国となり、世界一の長寿国とも言われてきました。そして2022年現在、全国で約2500万人もの方が65歳以上となりました。さらに2025年には4～5人に1人が75歳以上となると総務省では試算を出されており、手厚い支援が可能となる介護支援法も施行されるようになりました。
昨今は60歳でもまだまだ若いと称されてはいますが、すでに1500万人以上は自宅や専門施設で介護を受けられてるのも実情です。ここでは簡単に、在宅介護をするのに必要な必需品について、解説をしていきましょう。
個人で購入しやすい在宅介護の必需品
まずは、在宅介護を行う上で、便利なグッズを紹介していきます。
介護の程度にもよりますが、ビニール手袋は間違いなく必需品といえます。軟膏を塗る、排泄介助をするなど、使い捨てタイプのものは清潔が保て、便利です。
そのほか、これは必需品！といえるものをまとめて紹介します。
おむつが臭わない袋
排泄がトイレで難しくおむつを利用する場合、臭いに悩まされることは多いです。部屋全体が排泄臭になってしまったり、介護される側もする側も不快感を感じてしまいます。この袋は特殊な臭いを抑える特殊な成分が含まれており、おむつが本当に臭いません。
介助用手袋
ベッド上で介助を行う（着替え・体位変換・シーツの整えなど）場合、シーツと衣服の摩擦で難しい場合があります。この手袋は滑りやすい素材で摩擦が少なく、寝た状態でベッドと体の間にすっと手を入れることができます。
ヘルパーさんも利用する、便利アイテムです。
お薬ポケット
お薬管理は介護の中でも非常に重要です。飲み忘れが命に関わることもあり、きちんと家族が管理する必要があります。
お薬ポケットは、あらかじめポケットに薬を用意しておき、飲み忘れや過剰摂取を防ぐことができます。
移乗ボード
スライディングボードともいい、ベッド・車椅子間を負担少なく移動することができるボードです。ちょっとした動作と思いがちですが、毎日のことだと腰に大きな負担があり痛みがでるなど支障が出る恐れがあります。移乗ボードは使うのに少しコツがいりますが、「使い方」で検索するといくつか動画も出てきますので参考にしてみてください。
その他、便利なグッズがありますのでぜひご覧になってくださいね。
バリアフリーが必要な場合
まず、どのようなケースでケアをするのかで必需品の種類は大きく異なります。脳梗塞や脳溢血などの疾病を罹患した場合、大半の方が身体にマヒを生じるものです。
このケースのケアだと、専用ベッドほか、自宅各所のバリアフリー化が必要となることがあります。
身体的なハンデがあると段差などを利用するのが困難になるため、浴槽に入る際も転ばないように配慮をしましょう。
リフォームが必要な場合、介護保険で費用が賄えたり、補助が出たりする場合もあります。
福祉用具の揃え方
在宅でケアをする場合、必需品は自前で購入をしないといけないと思われる方も多いことでしょう。ここからは選び方と費用、利用できるレンタルについても述べていきます。
はじめて在宅介護をする場合、どんなものを買えばいいのかわからないものですが、そのアドバイスと支援を専門に実施している公的な機関があるのをご存じでしょうか。
それは福祉協会というところで、必ず各市町村の役場内にあります。
地域福祉協会という名称で、お住まいの地域ごとに専門員がヒアリングしてくれるのが特徴。市民であればどなたでも利用をすることができ、在宅ケアの相談から専門施設への斡旋などを依頼することができます。ケースワーカーと福祉士の免許を持っている方で構成をされているため、わからないことは気軽に尋ねることができます。
家族の状態を相談すれば、もっとも適したアイテムを教えてもらえます。在宅介護の福祉用具で困ったことがあった場合は、ここを活用すると良いでしょう。
介護用ベットを利用するには
多くの方が購入されるのが介護ベッドですが、新品で電動タイプを購入すると約20万円と高額です。また、ポータブルトイレが4万円・電動リフトや車いすだと5万円ほどの費用です。
介護保険を活用すれば幾分かは安くなりますが、その費用の捻出が難しいときはレンタルサービスを利用するのも、ひとつの手です。昨今では多くのサービスがあり、気軽に契約を結べるようになりました。なおこの場合も地域福祉協議会を頼るのがおすすめです。
自治体で必需品を購入し、それを市内や提携をしている事業所に貸し出しを実施しています。在宅向けの用品もいろいろと取り揃えているので、購入するよりも高品質なものを活用することも可能です。そして一番の魅力は市民であれば低価格でレンタルができるので、大幅にコスト削減することもできます。生活保護・非課税所帯であれば市民に限って無料で利用することもできます。
まとめ
このように、利用できるサービスや補助金を知っていれば、個人にかかる負担はぐっと減ります。介護は長期間にわたる場合があります。無理をしては、介護する人される人、全員にとってよくない結果となるでしょう。できること、できないことを明確にし、利用できるものは、しっかり利用することをお勧めいたします。
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- 介護の経験を持つ方に体験談を教えて頂くシリーズ。
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