高齢者が急に歩けなくなる病気は？受診すべき科や相談先を紹介

高齢者がある日、突然歩けなくなる場合があります。その原因は病気であることも。

今回は、歩けないときや足に力が入らないときに何科を受診したらいいのか、命にかかわるような病気の可能性はないのかなど、具体的に紹介していきます。

高齢者が歩けなくなる原因

歩行には、脳や神経、筋肉など身体のさまざまな機能が関係しています。
そのため、歩行に違和感がある場合、原因により対処法が変わります。まずは、高齢者が急に歩けなくなる病気や原因を確認してみましょう。

ケガ

転倒などで骨折したりや筋肉に損傷をきたしたりした場合、歩けなくなることがあります。リハビリなどにより症状が改善することもありますが、ケガの程度や範囲によって、後遺症が残るケースもあります。転倒した際に頭を打つなどして脳や神経が強いダメージを受けた場合は、骨や筋肉に問題がなくても歩けなくなることもあるため、転倒後は数日にかけて症状に注意しましょう。

病気

高齢者は、なんらかの病気により突然歩けなくなることもあります。その１つが、背部脊柱管狭窄症（はいぶせきちゅうかんきょうさくしょう）です。

脊柱管狭窄症とは、加齢により発症することがある病気のため、誰でも発症する可能性があります。脊柱管とは神経の束が通る管のことで、この管が狭くなると神経が圧迫され、足が痺れたり歩行時に痛みが生じたりします。

脊柱管狭窄症の場合、歩行時以外は痛みが見られません。痛みがあるときは、前かがみの姿勢で歩行すると痛みが軽減されます。杖やカートに頼って歩行するのも良いでしょう。脊柱管狭窄症は安静にしておけば痛みがないからと言って歩くことを控えてしまうと、筋力が低下し、さらに歩きにくくなってしまう可能性があります。歩く際に痛みが生じ始めたら、早めに受診するようにしましょう。

機能低下

歩行機能が低下する原因には、廃用症候群（はいようしょうこうぐん）もあります。

廃用症候群とは、ケガや病気により安静期間が生じることで、歩行に必要な筋力が減少してしまった状態です。安静にしていることで、筋力の低下だけでなく骨や関節の萎縮も生じ、さらに歩行する力が落ちてしまいます。

廃用症候群により歩行が難しくなってしまったときは、家族や周囲の方のサポートを借りて少しずつ身体を動かし、筋力をつけていきましょう。動けないからと言って安静にしてしまうと、さらに症状は悪化します。全く歩けないときや、歩けないためにやる気が出ないときには、医療機関に相談してみましょう。

認知症

認知症の１つであるレビー小体型認知症では、歩行障害が見られることがあります。

レビー小体型認知症とは、65歳以上の高齢者に見られやすい認知症です。認知機能の低下や幻視などの症状のほか、パーキンソン症状が出現するため、手足の震えや筋肉や関節のこわばりなどが生じます。

また、小刻みな歩行になったり、身体のバランスが取りにくくなり転びやすくなったりします。レビー小体型認知症は完治できませんが、リハビリにより筋力や体力の低下を防ぐことができるため、早めに受診すると良いでしょう。

同じように認知機能の低下や歩行障害の症状が現れる病気に、突発性正常圧水頭症があります。

突発性正常圧水頭症は、本来吸収されるはずの髄液が頭に溜まってしまう病気です。髄液が溜まることで脳が圧迫され、歩けなくなる、物忘れ、トイレに間に合わないなどの症状が見られます。

突発性正常圧水頭症は、加齢に伴って発症しますが、はっきりとした原因は分からず、見逃されてしまうことが多くあります。しかし、適切な診断を受け、手術を受ければ改善が見込めるため、気になる症状が見られたらしっかりと医師に伝えると良いでしょう。

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何科を受診すれば良い？

高齢者が突然歩けなくなってしまったときに受診する先は、歩行障害が見られる原因によって異なります。

脳神経系に病気があると、つま先を引きずるような「痙性歩行（けいせいほこう）」や腰を左右に振りながら歩く「動揺性歩行」などが見られます。このような歩き方が見られた場合には、内科のほか、複数の診療科を有する総合病院の整形外科を受診すると良いでしょう。

また、歩き続けると痛みが出るものの、休むと再び歩行できる「間欠性跛行（かんけつせいはこう）」が見られた場合は、心臓血管外科や循環器科、整形外科を受診しましょう。

歩行困難に加えて、認知症の症状や尿失禁などを認めた際は、脳神経外科に相談してみてください。

介護が必要な場合の相談窓口

介護が必要な状況になったときにスムーズに対応するためには、まずは、介護に関する相談先を知っておく必要があります。介護に関する相談は、以下のようなところでできます。

お住いの自治体

1つは、お住まいの自治体です。自治体には、国や地域の介護にまつわるサービスに精通した方がいるため、正確な助言を受けられます。また介護が必要になったとき、要介護認定の調査や介護保険制度の利用手続きを行うのも自治体です。介護が必要になった方本人でなくても、家族や代理人が代わりに対応できることを知っておきましょう。

医療機関の相談室

骨折や病気で歩けなくなって入院をした場合、退院後にこれまでと同じ生活ができなくなる方もいるでしょう。そのようなときには、医療機関の相談室や連携室に在籍する医療ソーシャルワーカーに相談できます。医療ソーシャルワーカーは症状に合った必要なサービスを紹介してくれたり、ほかの医療機関や介護施設などとの連携を図ってくれたりします。

居宅介護支援事業所

居宅介護支援事務所は、社会福祉協議会やNPO法人などが運営しています。居宅介護支援事務所に在籍するケアマネジャーは、介護が必要な方が安心して在宅で生活できるよう、個別性のあるケアプランを作成します。関係各所と連携し、情報の共有をしてくれるため、一貫した介護サービスを受けられるでしょう。ただし、居宅介護支援事業所によるサービスを受けられるのは、要介護1～5の方です。

地域包括支援センター

最近では、地域包括支援センターへ相談に行く方も増えています。地域包括支援センターは、介護度に関係なく、すべての高齢者や家族、地域住民を対象に介護に関する相談を受け付けているところです。介護保険や要介護認定の申請窓口にもなっており、介護に関する最初の相談窓口になっています。なお、地域包括支援センターは、各市町村に複数設置されているため、相談に行く際は担当となるセンターを把握してから行きましょう。

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歩けなくなると余命に影響する？

歩く際に痛みを生じたり、辛いと感じたりするようになると、身体を動かす気力がなくなり、外に出歩く機会が減ります。さらに寝たきりになってしまうと、身体の機能はより低下することにもなります。つまり、高齢者が歩けなくなる場合、間接的に余命に影響することが考えられるでしょう。そのため、歩行に違和感を覚えた際には、早めに医療機関を受診し、適切な診断を受けたうえで、治療やリハビリを始めることが大切です。

まとめ

高齢者の歩行障害の原因はさまざまです。また、症状が分かりにくいケースもあり、正確な診断を受けることが難しい場合もあります。放置してしまうと、寝たきりになってしまうことも少なくありません。歩き方がおかしいときや、家にいる時間が増えたときなどは早めに受診し、治療やリハビリのサポートをしてあげましょう。

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